アメリカAmazonで買ったスマートフォンをEMSで返品した話
Google Fi用の端末としてアメリカAmazonからMotorola Moto G7を購入したが、不具合が発見されたため返品することにした。
アマゾン側に返品の申し出をするのは日本のそれと変わらない。唯一の問題はアメリカに送る必要があるということだ。
まず最初に必要なのは、Amazonが指定する書類の印刷である。これは日本のものとほぼ同じであるが、国際的な返送になるので、そのためのインボイスが必要である。ただこれも日本と同じように、指定された方法で印刷すれば事足りる。
基本的には返送用の箱に貼るための宛名があるラベル、通関用の書類、そしてリチウム電池用のラベルが発行される。
じゃあこれですぐ発送できるのかというとそうではない。郵便局からEMSで送るのだが、上記のアマゾン側に必要な書類のほか日本郵便に提出する(EMSとして箱に貼付する)ラベル等も必要である。
こちらの説明を読むと、ラベル等必要な書類はウェブ上で設定して印刷できる。
字が非常に汚いわたしとしてはこのような印刷サービスはありがたい。ただ、EMSには別のサービスがある。EMSラベル印字ネット受付サービスである。
どちらがよいかわからないので日本郵便の国際サービスに電話で聞いてみると、次のような返答が返ってきた。
EMSラベル印字ネット受付サービスでは、送り状に宛先と送り主の情報が印刷されそれが配達される。
もう一つの「オンラインシッピングツール(国際郵便マイページサービス内)」では、ラベルだけでなく税関に必要な書類も一緒に印刷される。
「そうするとオンラインシッピングツールのほうが必要なインボイスなどが印刷されるわけですね」
「おっしゃるとおりでございます」
ということでオンラインシッピングツールで書類を作成することに。
日本郵便だけに限らないんだけどオンラインシッピングツールって使いにくい。
まず最初に自分の住所を登録する。そして次の段階に進もうとするがパウチが発送されていないと注意書きが出て止まってしまう。
EMSラベルは箱に直貼りではなくてシールがついたビニール袋に入れる。これがないと発送できない。だからまず、これを日本郵便に請求する。
なおこれが4日後ぐらいにならない届かないので、EMSを出したいと思ったらまずこれを請求するようにお勧めする。
そのあとにラベルの発行を開始する。相手先と荷物の情報を入力する。内容品は何か贈り物なのか商品なのか返送品なのかチェックを入れる。また日本円にしていくらぐらいのものかというものも記入する。
「受付年月日」の入力も必要である。わたしは印刷日とこれを一緒にしてしまったのだが、後述の理由で発送日が遅れてしまったため印刷内容にずれが生じてしまった。2019年03月05日としてしまったのだが、実際には3月8日であった。
遅れることも考慮して受付年月日は設定したほうがよい。
完成後印刷。
送り状・インボイスでA4用紙3枚分ぐらいあったと思う。
この段階で追跡に必要な「お問い合わせ番号」が発行される。これは一件につき一つの番号と固定されてしまうはずなので、途中で失敗したからと言って何回もやり直すということはおそらくできない。
印刷は一回で成功させよう。
印刷は成功したが、パウチがなかなか配達されず発送できなかった。
ようやく配達されたのは4日後。わたしの住んでいるあたりは配達は午後遅くなのでさらに次の日にならないと駄目である。
そしてあくる朝。箱と印刷した用紙をもって郵便局に出向く。
そこは非常に小さな郵便局であった。日本郵便によると全国どこの郵便局でもEMSは発送できると言うことであったが、果たしてどうだろうか。
思った通り、かなり手間取っている。ただしこれには理由がある。
「オンラインシッピングツール」で印刷された書類を出したからだ。EMSには郵便局備え付けの送り状とわたしのようなオンラインシッピングツールで印刷された送り状という2種類のものが存在する。
やはり印刷された送り状というものはめずらしいらしく、いろいろマニュアルらしきものを引っ張り出したり人と相談したりしながら作業している。
そこらへんは織り込み済みなので、ゆっくりと待つことにする。
ただし一つ問題が発生した。リチウム電池用ラベルの扱いである。
実はわたしもこれは分からなかった。貼る必要があるという話もあればこれを張っては配送できないちう話もあった。だからラベルはそのまま郵便局の人に渡してしまった。
10分ほどたってようやく作業が終わった。書類にサインし料金を渡す。2360円。
一度郵便局を出た後、また呼び戻されて抜けていた署名の欄に記入する。
これで帰途に就いた。
夕方。見慣れない番号から電話がかかってきた。でると「〇〇郵便局」である。
集荷した先の郵便局らしい。
「申し訳ありません、このリチウム電池のラベルを張ると海外に送れないんです」
どうやらわたしの荷物を受け取った郵便局で、あの後箱にラベルを張ったらしい。
このラベルをはがしてもらうことにして、電話は終了。
かくしてわたしの荷物は日本を出た。
Google pixel 3、カメラの衝撃
「最近のスマートフォンのカメラってどんな感じなの?」と思って色々調べたら、上記の記事にたどり着いた。
スマートフォンカメラの究極の新境地とでもいうべきか、物理を技術でねじ伏せるというか、すごい時代になったものである。
これはあまり適切な表現ではないと思うがアナログでもデジタルでも、写真というものと夜景というものは相性が悪かった。
目で見えるものというのは「光がその対象物にあたって反射した色」で判別できている。なので光が無いこと(あるいは暗い場合)には写真はお手上げである。
夜景をきれいに撮るにはどうするか。フィルムの感度を上げるか、カメラを固定し長時間露光による撮影を行うかいずれかの方法でするしかなかった。
フィルムの感度を上げるとそれほど目立たないにしても画像は荒くなるし、長時間露光ではぶれる確率が高くなるし、第一手軽に撮影ができない。
そんな中で一つの答えを出したのがGoogleのPixelカメラチームである。
この技術(と一言で言っていいのかわからないが)の肝は、デバイスに依拠していないということだ。
これまでだと「こんなすごいレンズを使ってますよ」とか「ダブルレンズですよ」というアプローチでカメラの性能が決められていたのが、ソフトで何とかできると言うところまで引き上げた。事実Pixel3はシングルカメラであるし、Pixel2においても、使用できると言う。
航空局と航空会社の説明の違い「電子機器使用について」
今回の制限緩和にともない9月1日からは、これらの電子機器の利用を常時使用可能とする。
ああ、そうか。航空局としてはWi-Fiについては常時使用可能という見解なわけね。
なのに、航空会社としては故意にか無意識かはわからないが「離陸上昇中と降下着陸」は「電子機器は使えません」としているのか。
昔の名残なのか、なにか根拠があってそう言っているのか。
航空局の緩和条件を盾にWi-Fiを使い続けることはできるけど、客室乗務員と機長に電子機器の使用の停止を命ぜられたならそれは聞かなければならない。
機内での携帯使用や喫煙など、航行の安全上危険な行為は「安全阻害行為」として類型化されており(航空法施行規則164条の15第4号)、機長は安全阻害行為を行った者に対し禁止命令を出すことができます(航空法73条の4第5項)。 これに従わない行為者は50万円以下の罰金を科されるほか(航空法150条)、機長から拘束などによる抑止措置や、降機措置を受ける可能性があります(航空法73条の4第1項)。
「(航空機にかかわる)安全阻害行為」に対する機長の禁止命令を無視すると上記のような罰金刑を受けることになる。
ただ、この記事では「航空機では、ドア閉鎖中は携帯の電源を切らねばなりません」あるいは「電波の送受信を行わない「機内モード」に設定できる携帯ならば、離着陸時以外は使用可能ですが、その場合でも、搭乗前に機内モードに設定して、電源を切って搭乗する必要があります」と言っているが、これは航空局の言っていることと違う。おそらく、航空会社の説明のほうについて解説しているものと思われる。
ただ、航空機によっては電波に対する耐性という面で違いがあるので、一概に「Wi-Fiのみなら電子機器を使い続けられる」というわけではないことに注意が必要だ。わからなかったら客室乗務員などに聞くほうがいいだろう。
なお、機長の権限についてはこの記事が詳しい。
日本の航空会社における(国際線)運航時の電子機器の使用について
わたしがもし外国に行くのならば、そのときはアメリカの携帯電話会社の回線を利用するだろう。そのために無駄になるのにスマートフォンを収集している。さすがにお金が無くなるので格安端末だが。
もう一つ試したいのは「Google Fi」は本当にシームレスか? ということの確認である。
そこで問題になるのが、航空機においてこれらの「電波を発する電子機器(以下「電子機器」という)は、どのように使えて、そして使えないのかという点だ
そこで日本を代表する二つの航空会社のサイトを調べたのだが……
見やすいところにはなぜか情報が無い。
検索を使ってようやく判明した。
そのまえに、航空機における電子機器の利用については近年大きく変化したことをご存じだろう。国土交通省にはそのことについてこう記載がある。
【報道資料】
航空機内における電子機器の使用制限を緩和します。
このたび、欧米において航空機内における電子機器の使用に関する方針が変更されたこと等を踏まえて、航空機の安全な運航を確保しつつ、旅客の利便性を向上させるため、この制限を見直し、本年9月1日から使用の制限を緩和いたします。
有名な「欧米か!」というセリフが出てしまうが、そっち方面からの動きが無いと、変化が無いという、日本の省庁の行動思考をよく表している。
それは置いておいて、上記の「本年」というのは2014年をさすので、このような方針になってからもう5年も経つのだ。
さてそれぞれの会社はどのようにこれを当てはめているのだろうか。
JALグループは、2014年9月1日からの航空法に定める「安全阻害行為等」に関する大臣告示の改正にともない、国の定める航空機の電波耐性確認要領に従い航空機の安全に影響のないことを確認のうえ、機内での電子機器の使用を次のとおり変更いたしました。 使用が制限される電子機器は、飛行機のドアが閉まり、客室乗務員からの案内がありましたら、機内モード等の電波を発しない状態とするか、電源をお切りください。違反した場合には、50万円以下の罰金が科せられることがあります……また、お預けになるお手荷物のなかに電子機器……を入れる場合には、あらかじめ電源をお切りください。
固い、固いよ日航。さすがにこれだけではわからないので、続けてイラストでどのように使えるかについては例示がある。
日航においても、後述する全日本空輸においても電子機器は2つの種類に分けて考えている。
一つ目は「電波を出す電子機器」。代表的なものとしてスマートフォンがあげられる。
二つ目は「電波を発しない電子機器」。代表的なのはデジタルカメラが挙げられる。
これら二つは「使えるとき」について差がある。
→飛行機に搭乗〇
→飛行機のドアが閉まる(客室乗務員はそのことをアナウンスする)×
→タキシング・離陸・上昇中×
→飛行中×(ただし機内Wi-Fiサービスに接続することは認められる)
→降下・滑走路に着陸×
→滑走路から離れて地上滑走中・降機〇。
……となる。
次、デジタルカメラ。
搭乗から降機まで全部で利用可能。
……との差がある。
なお、国交省の上記の記載では着陸時にかかる「電波を出す電子機器」の使い始めてよいタイミングについてはこうある。
着陸の後、滑走路を離脱し誘導路に入った時から、全ての電子機器が使 用可能となります。
注)誘導路がない空港については、着陸の後の滑走が終了し駐機場に向かった時
着陸したあと機体が誘導路に入ったら、駐機前でもスマートフォンを電話回線に繋いでよいということになる。
ここで「飛行中にWi-Fiを利用する通話についてはどうなの?」 という疑問がわくがそれについては……
なお、機内での携帯電話の通話は、ほかのお客さまのご迷惑になりますのでお控えください。
となっており、マナーとして「使うのはやめてね」ということである。
これだと、トイレ内においてはこっそりとWi-Fiを使った通話できそうではある。もちろんこれは航空機の外に電波を発しているわけではないので法的に違反ではない。
次、全日本空輸の場合。
通信用の電波を発信する状態の電子機器について
出発時「飛行機のドアが閉まった時」から「着陸後の滑走が終了する時」まで、ご使用になれません。飛行機のドアが閉まりましたら、電波を発しない状態(設定)にするか、電源をお切りください。 客室乗務員がアナウンスにてお知らせいたします。
- 着陸後の滑走が終了し、客室乗務員からのアナウンス後は、すべての電子機器がご使用になれます。 飛行機の電波に対する耐性の関係で、ご搭乗になる機材によって、電子機器の使用制限対象が異なります。ご搭乗になる機材をご確認ください。
全日空では上記の「電波を発しない状態(設定)」についても解説している。
電波を発信しない状態(設定)について
電源をON(入)にしていても通話やメールの送受信機能がOFF(切)になっている状態を指します。
携帯電話(スマートフォン含む)やPHSなどは、電源を入れた際自動的に自分の位置を基地局に伝えるために通信用の電波を発します。
機器によっては「機内モード」「セルフモード」「電波OFFモード」「オフラインモード」「フライトモード」「パーソナルモード」などの機能(名称は各社異なります)が装備されており、電話やメール送受信、インターネット接続等の電波を発する以下のような機能を無効にすることができます。
・携帯電話通信機能(通話、メールなど)
・無線LAN機能(メール、インターネットなど)
・Bluetooth機能
(無効になる機能の内容は機器により異なります。詳しくはお使いの携帯電話会社にお問い合わせください。)
マナーモードは着信音や振動等に関する設定を指し、上記設定とは異なります。「圏外」と表示されている場合は、通信用の電波を発している状態です。
※通信用の電波を発する電子機器は、飛行機のドアが閉まりましたら、電波を発しない状態(設定)にするか、電源をお切りください。
よくわからない場合は、電源を切るほうがいいね。
この「機内モード」。恥ずかしながら最近までこの機能の使い方で「まったく電波を発しないモード」と「Wi-Fiだけ使えるモード」というのを使い分けることができる、ということを最近知った。完全に電波をシャットダウンするためだけに使う(というかそれだけにしか使えない)と思ってた。
飛行中であるなら、Wi-Fiだけ使えるモードにしておけばよいということだ。
なお、全日空においては機材(機体)によって、電子機器の制限に違いがある。
B787、B777-200/-300、B767-300(Wi-Fi装着機*)、B737-700/-800、A321、A320、Q400
機器同士のBluetooth接続(ワイヤレスマウスやワイヤレスヘッドホン等)やWi-Fi接続(電子ゲーム機等)は常時ご使用になれます。また、機内無線LANシステムを装着している機材では、必ず「電波を発しない状態」に設定したうえでご使用ください。なお、無線通信の対象が「航空機外」とならない場合に限るため、モバイルWi-Fiルーターや公衆無線LAN等への接続はご使用になれません。
常時使えるというのが気になるな。日航ではドアが閉まってから離陸上昇中は、一切電波発信はならぬというわけだけど、全日空ではそのような制限が無いようにも読める。
※機内における無線通信は不可です。機器同士のBluetooth接続(ワイヤレスマウスやワイヤレスヘッドホン等)やWi-Fi接続(電子ゲーム機等)はご使用になれません。
これちょっとわかりにくいなぁ…… B767-300やB737-500はいつ何時も使っていけないのか、飛行中にWi-Fiを使ってよいのか、そもそもこれらの機材にはWi-Fiサービスを行うための機材が搭載されていないのか…… 客室乗務員に聞かないとわからないな。
Google ペイメントから不安を煽るようなメール
目を覚ましてメールを確認したらこれである。
ゑ?
もしやと思って、Google Fiに紐づけているプロファイルを見てみると……
赤いバーが出て「このままじゃ支払させませんよ」との無情な表示が。
自分のGoogle Fiのページにも「問題あり」との表示が。
最近の楽しみはGoogle Fiの登録状況の確認なのに……
最初のメールを見てみると、これを解決するための方法が書かれている。
1.支払いに使っているクレジットカードの表面を画像にしてGoogleにアップせよ。
2.政府が発行している、君の名前が書かれている書類を画像にしてGoogleにアップせよ。
なお、今の状態のままで新しくプロファイルを作ると、このプロファイルを停止させる。
もう、問答無用である。
だいたいね「不明なアクビティ」があったからってね今更ですよ。どう考えてもGoogle FIがらみでしょうよ。
まぁ、わからないでもないんですよ。どこの馬の骨ともわからないやつに、電話回線を使わせられないっていうのは。
それにしても、このプロファイル作ってから2,3年経つけど、こんなことは初めてですよ。ネットを調べても、こんな個人情報を求められたなんて話は聞かない。だけど、Google Fiの開始がかかっているので、やむなく情報を渡すことにする。
カードの表面をスキャンして送信。そして運転免許証の表面をスキャンして送信。
それにしても、この情報はどこのGoogleに行くんだ? アメリカに行くんであれば日本の運転免許証は通用しない気がしてきた。
実はパスポートがあるのだが、名前の綴りが微妙にGoogleに登録したものと違っている。なのでここは運転免許証で押し通すしかない。
送るとすぐに受付メールがくる。別に急いでいるわけではない。ただ、この状況から解放されたい。
それから約3時間後。
おお、制限解除!
Googleへの身分証明として運転免許証は有効であった。
なお最後のメールには、「またこのような状況にならないためにできること」ということも書かれていた。
1.ご家族やお友達のプロファイルを使って支払するときは、相手の了承を取ること。
これはよくわからないな。そもそも支払いは自分の名前でしていたしな。
2.住所を最新のものにしておく。
今回はこれが引っ掛かったっぽい。
3.不正請求があった場合はGoogleに報告する。
これもよくわからんな。そんなことはなかったし。あ、そういえばGoogle Fiの登録のときに若干の引き落としがあったんだけど、キャンセルされた分はどうなるんだろう?
そもそも日本のプロファイルを見直してみたら、自分の住所すら登録してなかった。それでもこれまで何の音さたもなかったのだから、どうかんがえてもGoogle Fi登録で本人確認が必要になったんだろうな。